賃貸はバブル崩壊後、全国的に賃貸料の下落が見られます。 特に都市部では、バブルのころでは考えられない賃貸料となっています。
都市部では企業が賃貸するケースが多く、景気が悪化した状態で企業は賃貸に高い金を支払えないようになったのです。 賃貸相場は景気に大きく左右されるため、その時の景気が賃貸に直結してきます。
特に好景気ですと企業はよりいい場所に賃貸物件を探すため、都心部ほど賃貸の空きがなくなります。 そうなると賃貸業者はより好立地の物件に対して、賃貸の料金を高く設定するようになります。 ここでより景気のいい企業ほど価格の高い賃貸を借りるようになるのです。
現在は、不景気から少しずつ抜け出したため六本木ヒルズに代表されるような高価な賃貸に企業が多くはいるようになりました。 都心部の超高層ビルのオフィスでは、こうした賃貸相場の高騰をものともしない企業が入るのです。 こうした企業が賃貸することで賃貸はますます価格が上昇するというわけです。
都市部の賃貸とは裏腹に、地方では賃貸相場が下落の一途をたどっています。 バブル崩壊後から益々仕事が少なくなったため、地方都市では空洞化が顕著になり賃貸に入居する人や企業が減ってしまったのです。
実際メディアでもよく紹介されるシャッター街などはいい例で、賃貸しても借主が出てこないことから商店街が成り立たないということなのです。 この現象は、日本の高度経済成長が進むにつれてひどくなり、バブル崩壊後は不景気も相まって賃貸業界のバランスを崩すほどになりました。
しかし、こうした地方都市に住む場合は、今こそ賃貸相場が安くいい物件が見つけやすい状態と言えるでしょう。 特に都心部に住む必要のない人は、思いきって地方都市でよりよい賃貸をじっくり探すのも手なのです。